コラム

社員研修を行いたいと考えた際に、具体的にどのような研修を取り入れようか悩んでしまうこともあるでしょう。そういった時に、他社を参考にしてみるのも一つの方法です。
今回は、オリエンタルランドが行っている社員研修についてご紹介します。人材育成制度についても解説するので、参考にしてみてください。

■オリエンタルランドとはどんな企業か

オリエンタルランドといえば、千葉県浦安市に本社を置く持株会社で、東京ディズニーリゾートを運営していることで知られます。東京ディズニーランド、東京ディズニーシーといえば、日本を代表する観光地の一つだといえるでしょう。
オリエンタルランドが設立されたのは、1960年のことです。2021年3月31日時点で社員・従業員を合わせると2万名を超える大企業で、テーマパークの経営や運営のほか、不動産賃貸なども行っています。

そんなオリエンタルランドは社員研修にも力を入れており、ディズニーで働くキャストは非常に高い接客技術を持っていることでも知られています。相当長期間に及ぶ研修を受けたうえで現場で活躍していると思いきや、多くの新人キャストはたった3日間の研修でデビューしているそうです。ここからも質の高い研修が行われていることがわかります。

■注目されているオリエンタルランドの人材育成制度

オリエンタルランドでは、どのような形で人材育成が行われているのでしょうか。ポイントを4つ解説します。

一人ひとりの自立とプロ化

オリエンタルランドで働く社員は、プロとしての自覚を持っています。自立した考えのもと自身がオリエンタルランドの一員として活躍できるようになるため、それを支援するための教育が行われています。

個性の尊重とやる気の支援を実現する体制

オリエンタルランドでは、経営姿勢として「個性の尊重とやる気の支援」を定めています。そのための機会を提供したり、能力開発につながるようなプログラムを実施したりしているのが特徴です。

各役職に合った研修プログラム

各役職に合わせて、最適な研修プログラム・教育プログラムが用意されています。例えば、これまで培ってきた人材の強みとして「より良く」を求めるためのチャレンジ意識を育てるための教育です。
更に、一人ひとりが一丸となり、組織としての力を発揮できるような取り組みが行われています。また、最後まで諦めることなく、しっかりとやりきることなども目標としており、それに沿った教育プログラムを受けることが可能です。

キャリアアップ制度や支援

オリエンタルランドは「オンリーワンのホスピタリティ」の実現を目指しています。そのために必要なのが、従業員一人ひとりが自ら考え、求められる役割を果たすことです。
そのため、すべての従業員は、入社時にディズニーの哲学やテーマパークについて深く学ぶためのプログラムを受講しています。環境やグレードなどに合わせたキャリアアップ制度が用意されています。

■オリエンタルランドの社員研修を紹介

オリエンタルランドが実際に行っている社員研修の内容について解説します。若手社員を対象にしたもののほか、全社員を対象にしたもの、上を目指したいと考えた際に活用できるようなものなど、種類が豊富です。
代表的なプログラムを3つみていきましょう。

若手社員向け研修プログラム

入社1・3年の若手社員を対象にした研修です。自分に求められる役割を理解するための新入社員研修や、これまで行ってきた業務の棚卸と今後の成長を加速させるためのフォローアップ研修などが行われます。また、今後実務において必要な能力や知能を習得するためのビジネスフレームワーク研修なども若手社員向け研修プログラムで行います。

全社員向け研修プログラム

すべての社員を対象とした研修として行われるのが、役割/階層に応じた研修と、希望制で行われる自己啓発研修です。

役割/階層に応じた研修では、個人の役割・階層に応じて必要になってくる知識やスキルを習得するための研修が行われます。
自己啓発研修については、従業員が自ら学ぼうとする意欲を支援するための研修です。

一人ひとりの成長につながる研修プログラム

成長のきっかけを作るための制度も用意されています。自分の価値観や伸ばしたい能力などからキャリアを考え、上司と面談しながら報告する自己申告制度は面白い取り組みです。
また、新しい職場にチャレンジしたいと考えている従業員を支援する仕事チャレンジ制度や、新規事業に応募できる社内人財公募制度、留学制度などもあります。

■充実した研修・教育プログラムが特徴

オリエンタルランドで行われている社員研修についてご紹介しました。社員研修だけでなく、キャリア支援や教育プログラムなど、非常に支援が充実している企業です。 一つひとつの研修や教育の質を高め、効率良い育成が行われています。
とくに若手社員だけでなく、全社員が利用できるような研修も整えられているのが魅力です。更にがんばる従業員を支援するための制度も豊富に用意されているので、取り入れられそうな部分については自社社員研修の参考にしてみてはいかがでしょうか。

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