社員教育をしても実践に活かさない……
社員教育を受けさせても成長や変化が見えない……

このようなご意見をお持ちの方は少なからずいらっしゃいます。

社員教育に意味はないのか？についてお話いたします。

まず、社員教育の代表的なカテゴリーをご紹介します。

ポータブルスキル系

ポータブルとは持ち運びができるという意味で、業種や職種に関わらずビジネスパーソンに必要なスキルです。ヒューマンスキルとも言われ、代表的なのがビジネスマナーや報告連絡相談、コミュニケーション系のスキルです。

自己啓発系

「社長が宗教にハマった！」などと社員の方が嫌悪感をあらわにすることがある、夢とか情熱系の研修です。新人向けの合宿研修などで、感謝や思いやりを持つことをすりこむ内容が多いようです。

浅井も営業時代に受講し良き刺激となっておりますが、現在の若手には会社への不信感が生まれることから逆効果になる恐れがあります。

研修後の行動変容が目に見えるので、社長として研修効果を実感できるのが自己啓発系です。もっともその魔法は2週間程度で希薄化します。

専門スキル系

ITの開発であればプログラミング言語の研修です。その職能に応じた実践的なスキルです。本来は社内のOJTと合わせて習得させていくことが好ましい領域です。社外研修ですと、実務レベルまでに落とし込む翻訳が必要になります。

成長している企業様では独自のマニュアルやカリキュラムを開発しています。実務スキルは社内で研修し、ポータブルスキルだけを外注されるという組み合わせが増えてきました。

特にWEB系やIT系企業様にその傾向があります。業務の可視化がしやすい業態とも言えます。一方、営業職などはマニュアル化がしづらく、社内育成に苦戦されているようです。

結局、自社で教育しないと育たないけれど、自社では実現可能性が低いというジレンマ。

大企業ではコストを掛けてコンテンツを整備することができますが、中小企業では人的リソース、コストの観点から開発は難しい領域です。

さまざまな形の研修があります。ポータブルスキルの習得は、ミスや問題を未然に防ぐ効果はありますが、業務の大きな成果は望めません。自己啓発系は社員との相性があり、これも成果が一定ではありません。当たり外れが多いでしょう。

やはり業務上の成果に直結するのは、職能研修でもある専門スキル系です。しかし、自社にマッチした外部研修がなかなかないために、自社開発が求められます。

上司の壁がある

自社の職種にマッチした研修が仮にあったとしても、それだけでは研修効果が得られません。
教育研修を受けて育っていない管理職の元では、研修内容を上司が否定する傾向があります。「そんな勉強より、現場だろう」という上司の批判から、せっかく学んで実践しようとしても若手が行動に移せないなんてことが起きています。

リクルートの調べでは、研修で学んだことを実務に活かして実践し続ける割合はなんと４％だそうです。研修受講した９６％は実践で継続行動をとりません。たしかに、研修は無駄だとも言えます。

実務的かつ上司の協力が必須

しかし、教育なくして成長はありません。
教育を成功させるには、実務的かつ上司の協力が必須と言えるでしょう。

PDCAの学校の研修では、上司巻き込み型であり、実務上のPDCAを回しながら学ぶスタイルになっています。研修というより伴走型のコンサルティングに近い形式になっています。

若手向けのビジネススキル研修では、上司を巻き込んだスタイルです。
管理職向けの現場マネージメント研修では、部下に指導をすることがセットになっているスタイルです。

働きがいを生きがいへ
1人でも多くのビジネスパーソンに働きがいを

株式会社PDCAの学校
代表取締役　浅井隆志