社員研修の種類一覧と選び方｜階層別・目的別の特徴と研修会社の選び方

社員研修とは？企業が研修を実施する目的

社員研修とは、企業が従業員の知識やスキルを向上させるために実施する教育のことです。現場の実務を通じて行う教育を、OJT（On-the-Job Training）と呼びます。これに対して、業務を離れた環境で行う集合研修や講義は、Off-JT（Off-the-Job Training）です。

厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」では、計画的なOJTを正社員に対して実施した事業所は60.6%、Off-JTを受講した労働者は37.3%です。

一方で、能力開発や人材育成に関して何らかの問題があるとする事業所は、80.1%にのぼります。「研修を実施しているだけ」で終わらせず、目的と種類を整理して設計することが重要です。

企業が研修を実施する目的は、組織と社員の両方の視点から説明できます。

組織の視点

• 社員の成長を通じて業績を向上させ、組織の目標達成につなげる
• 理念やビジョンを浸透させ、組織への愛着を高めて離職を防ぐ
• 教育研修が手厚い企業は、採用市場での魅力にもつながる

社員の視点

• 知識・スキル・マインドを磨き、キャリアアップや目標達成につなげる
• 日々の業務では持ちにくい、自分の現在地を振り返る機会を得る

このように、社員研修は社員個人の成長と組織の成果をつなぐ重要な手段です。そのうえで、どの階層の社員に、どのようなテーマを、どの形態で学ばせるのかを切り分けることが大切です。そのために、種類ごとの特徴を押さえておきましょう。

【階層別】社員研修の種類一覧

まずは、対象となる階層別に社員研修の種類を整理します。階層ごとに求められる役割が異なるため、研修のテーマも大きく変わります。

新入社員研修

新しく入社した社員を対象とした研修で、研修の中でも最も代表的な種類です。将来的に会社を支える人材を育成するための土台です。基本的なビジネスマナーから、業務に必要なスキルまで幅広く学びます。

中途採用者は、基本的なマナーを身につけていることが多い傾向があります。そのため、実際の業務で必要になるスキルの習得に重点を置くのが基本です。

代表的なプログラムには、次のようなものがあります。

• ビジネスマナー（挨拶・敬語・身だしなみ）
• 報告・連絡・相談（報連相）
• コンプライアンスの基礎
• ビジネス文書・メールの書き方

新人教育では、経済産業省が提唱する「社会人基礎力」を意識してテーマを設計する企業も増えています。社会人基礎力とは、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」という3つの能力のことです。

出典

経済産業省｜社会人基礎力

新卒教育の目的や入社後1年間の育成ステップについては、以下の記事で詳しく解説しています。

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新卒社員のマネジメント方法｜早期戦力化のための育成ステップとNG行動

若手社員研修

入社1年目から3年目くらいの若手社員を対象とした研修です。

入社1年目頃になれば、言われた仕事を行うだけでなく、自ら考えて積極的に動く力が求められます。また、入社3年目頃の社員に対してはキャリア研修を実施し、それぞれの適性を伸ばすのも効果的です。

セルフマネジメントや問題解決など、自立的に動くためのテーマが選ばれる傾向があります。

中堅社員研修

入社3年目以降、または4年目以降で、基本的に役職に就いていない社員が対象となる研修です。自身の業務を確実に遂行しつつ、新入社員や若手社員とコミュニケーションを取りながら、目標を達成する力が必要になります。

経験を活かして周囲をリードする存在になるためのメンター研修や、フォロワーシップ研修が代表的です。管理職にはまだ就いていないものの、次のステップに進む前段階としてマネジメントの基礎を学ぶ場面も増えています。

中間管理職研修の対象や役割、スキルについては、以下の記事で詳しく解説しています。

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中間管理職研修とは？目的・内容・進め方を解説｜対面・オンラインの使い分け

管理職研修（リーダー研修）

周囲のメンバーをしっかり牽引できるリーダーになるための研修です。研修の目的は、管理職としての役割と責任を正しく自覚することです。加えて、どのように動けば良いのか、どうメンバーを導けば良いのかといった知識を得ることも目的とします。

対象を新任・中間・上級と分けて設計することも大切です。進め方のステップや費用相場を踏まえることで、研修の効果は高まります。

管理職研修の種類や進め方については、以下の記事で詳しく解説しています。

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管理職研修の内容と目的とは？研修の種類や注意点、実施する流れも解説

経営者研修

社長や経営者を対象とした研修で、より良い会社作りのために必要になる知識を学びます。

代表的な内容は、経営分析をする方法、戦略に関する研修、より多くの人に伝わるプレゼンテーション能力を磨くことなどです。外部の専門家から客観的な視点を取り入れやすい階層のため、外部研修を活用する機会が多いのも特徴といえます。

【目的別】社員研修の種類一覧

続いて、目的別に社員研修の種類を見ていきましょう。目的に合わせて研修テーマを設定することにより、効果的な研修を実施できます。

ビジネスマナー研修

社会人としての基本であるマナーを学ぶ研修です。身だしなみはもちろんのこと、挨拶やお辞儀の仕方、名刺交換の方法、来客対応など、幅広い項目が含まれます。

特に新卒の新入社員は、学生としての意識が高い傾向が強いものです。そのため、社会人としての意識へ切り替えるために効果を発揮します。

代表的なプログラムには、次のようなものがあります。

• 身だしなみ・挨拶・敬語
• 電話応対
• 名刺交換・来客対応
• ビジネス文書・メールの書き方

コミュニケーション研修

仕事を円滑に進めるうえで欠かせない、コミュニケーション能力を高めるための研修です。

社内の人間関係が良好と言えない場合には、とくに有効です。コミュニケーションがうまく取れていないことが原因と考えられるミスが発生している場合にも、選択肢になります。話の仕方や聞き方を学ぶことに加え、報告・連絡・相談（報連相）を題材にするのが一般的です。

研修の中でディスカッションやロールプレイングを取り入れる場合は、テーマの選び方と進行のコツが成果を左右します。ディスカッション研修のテーマの選び方や進め方については、以下の記事で詳しく解説しています。

営業研修

企業にとって営業成績は非常に重要なものです。そのため、成績が伸び悩んでいる場合や、新しい方法を取り入れていきたいと考えたときに効果的な研修となります。

ただ感覚で営業をするのではなく、業界の知識として頭に入れておかなければならないことを学びます。新規顧客を開拓するための活動方法も学習内容です。

また、営業に必要になるプレゼンテーション研修も、代表的なプログラムとして挙げられます。

チームビルディング研修

目的や目標を達成するために必要な組織やチームを作り上げるための研修です。チームで良好な関係を築くための方法や、団結力を高めるのに必要な知識を学びます。ワークやディスカッションを取り入れることも多く、その際はディスカッション研修の進め方が参考になります。

人事労務研修

人事管理は、給与や福利厚生に関する業務のほか、労働時間管理などを行わなければなりません。また、ハラスメントやメンタルヘルスに関することも、業務内容に含まれます。そのため、これらの問題が発生した際に効果的に解決するための知識や対策を学ぶ研修です。

職場におけるパワーハラスメントの防止措置は、中小企業を含むすべての事業主に義務付けられています。さらに令和8年10月1日からは、カスタマーハラスメントおよび求職者等に対するセクシュアルハラスメント対策が、すべての事業主の義務となりました。

出典

厚生労働省｜雇用・労働 職場におけるハラスメントの防止のために

コンプライアンス研修

法令や社内規程を遵守する意識を身につける研修です。ハラスメント防止や情報セキュリティなど、企業が抱えるリスクの種類に応じてテーマを設定します。

企業の損失や信用の毀損を未然に防ぐ目的で、新入社員から経営層まで幅広い階層で実施されます。

パワーハラスメントの防止措置は、労働施策総合推進法に基づくものです。事業主の方針の明確化や周知・啓発を行うこととされており、ハラスメント研修はまさにこの「周知・啓発」に該当する措置です。

その他の研修

他にも、販売職向けの研修や技術者向けの研修、モチベーションを高めるためのもの、思いやりの心を育てるホスピタリティ研修などがあります。目的に合わせて様々な研修が用意されているため、会社や社員、チームに必要になる研修を見極めましょう。

また、研修の効果は「誰に・何を学ばせるか」だけでなく、「どのような形態で実施するか」によっても変わります。次のセクションで、実施形態別の種類を確認していきましょう。

【実施形態別】社員研修の手法の種類と比較

社員研修は、実施形態の観点からも種類を分けられます。代表的な手法と特徴は、次の表のとおりです。

厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」では、計画的なOJTを正社員に対して実施した事業所は60.6%です。

一方で、Off-JTを受講した労働者は37.3%にとどまります。そのため、単一の形態に頼るのではなく、OJTとOff-JT、さらにeラーニングを組み合わせて設計するのが一般的です。

なお、管理職層では対面・オンライン・ハイブリッドのどの形式を選ぶかが成果を左右します。

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社員研修の選び方の基本ステップ

ここまで、社員研修の種類を階層別・目的別・実施形態別に整理しました。続いて、自社に合った研修を選ぶための基本ステップを解説します。

ここで紹介するのは、研修の種類を「選ぶ」ための判断工程であり、実施後の企画や効果測定のフローとは異なります。

STEP1：目的・課題の明確化

最初に、研修で解決したい課題を明確にしましょう。「誰に、どうなってほしいのか」が定まらないまま研修を決めると、内容のずれたプログラムを選びがちです。

離職の多さ、クレーム対応のばらつき、マネジメント力の不足など、現状の問題をできるだけ具体的に言語化しましょう。

STEP2：対象階層の設定

課題が明確になったら、研修の対象となる階層を決めます。同じ「コミュニケーション」をテーマにする場合でも、対象によって適切な内容は変わります。

新入社員向けなら報連相の基本、管理職向けなら部下との面談の扱い方です。階層別の種類一覧をもとに、課題を持つ層を特定しましょう。

STEP3：内製／外注の判断

続いて、社内のリソースで実施するか、外部の研修会社に依頼するかを判断します。

社内にノウハウと実施できる人がそろっていれば、内製も選択肢です。ただし、専門性が高いテーマや、継続的なノウハウが必要なテーマは外部委託が適しています。

外部委託する場合の研修会社の選び方は、この後のセクションで詳しく解説します。

STEP4：実施形態の選定

最後のステップは、実施形態の選定です。集中して学ばせたいテーマは集合研修、知識のインプットはeラーニング、実務への定着はOJTが向いています。

テーマの性質と対象者の環境に合わせて選びましょう。単一の形態に絞らず、組み合わせて設計することも効果的です。

社員研修会社の選び方を間違えるとどうなる？

社員研修を外部に委託する場合、どの研修会社を選ぶのかによって期待できる効果が大きく変わってきます。自社にとって最適な研修会社を選べなかった場合には、主に次のようなリスクがあります。

時間のロス

効果的とは言えない研修を実施する研修会社を選ぶと、研修に充てる時間が長くなります。その分、社員の貴重な時間を奪ってしまう可能性があります。実績が豊富な研修会社ならほんの数時間で済むような内容を、何時間もかけて進める非効率な会社も少なくありません。

費用のロス

規定のパッケージしか選択できない会社に依頼すると、研修の中に自社にとって不要なプログラムが組み込まれているケースがあります。この場合、必要のない研修にお金を支払う結果になってしまう可能性が高いです。

人材育成効果の欠如

最適な研修会社を選べなければ、効果的に人材育成をすることはできません。せっかく社員研修を実施したのに、得られるものがほとんどなかったという事態にならないよう注意しましょう。

誤った知識の定着

講師の質が低い研修会社を選択してしまったケースもあります。独自の理論ばかりを押し付ける講師から教育を受けた結果、誤った知識を身につけてしまう恐れがあるためです。

自社にとって理想的な研修会社を選ぶためには、次の6つのチェックポイントを確認し、効果の出る会社選びをすることが重要です。

研修会社の選び方6つのチェックポイント

研修会社を選ぶ際には、できる限り慎重に検討したいものです。失敗しないために重視したい、6つのポイントを解説します。

①研修内容のカスタマイズができるか

企業にとって必要としている社員研修の内容は、大きく異なります。しかし、研修会社の中にはプログラムがすべてパッケージ化されており、細かく調整できないケースも多い点に注意が必要です。そうした会社を選ぶと、自社にとって本当に必要な研修を受けられない可能性があります。

既存のカリキュラムに不要なものが含まれている、必要なものが入っていないと感じることはないでしょうか。その場合は、会社の要望に合ったきめ細かいカリキュラムを組める研修会社を選びましょう。

一から考えていくのが難しい場合でも、モデルプランをカスタマイズできる会社なら、自社に必要なカリキュラムを効率的に組み込めます。

②十分な実績と経験があるか

研修会社のホームページなどを比較しながら、依頼先を決める方も多いものです。

ただ、ホームページに良いことが書いてあっても、実際の実績や経験がなければ信頼できません。導入事例や対応した企業の数など、実績を具体的に確認できる会社を選ぶほうが安心です。効率的な研修設計や細かいノウハウも期待できるでしょう。

③自社が求めている分野に強いか

研修会社によって、どの分野の研修を得意としているのかは異なります。総合的に得意としている会社もあれば、若手向けのスキル研修は得意としているものの、管理職の研修はあまり実績がない会社もあります。

ただ単に総合的な実績で比較するのではなく、依頼したいと考えている分野の実績を確認しましょう。

④担当者が綿密な打ち合わせをしてくれるか

担当者がどこまで丁寧な打ち合わせをしてくれるのかは、研修会社によって異なります。研修会社の中には、できるだけコストを抑えるために、担当者との打ち合わせを行わないところもあります。

メールや電話のみでやりとりをし、本番に備える形式です。そのため、できる限り担当者が会社まで来たうえで話を聞いてくれるところを選択しましょう。

直接顔を合わせて話をすることにより、細かく相談できるのがメリットです。研修内容をさらに良くするにはどうすれば良いのか、どのようなプログラムを盛り込むべきかを話し合えます。

打ち合わせでは、研修の目的・対象者・予算といった項目を共有しておくと、初回から話がスムーズです。様々なノウハウがある会社に相談をすれば、自社にとってより良い形の社員研修は何なのか考えてもらえるので安心です。

⑤講師の質が良いか

在籍している講師が、どういった実績を持っているのかも忘れずに確認しておきましょう。ほとんど実績がないような講師や、評価の悪い講師に担当されてしまった場合、効果的な研修はできません。

また、講師によって研修の中で何を重視しているのかは異なります。どのようなことを伝えたいと考えているのかも含め、事前に確認しておくことをおすすめします。

⑥総合的にフォローしてくれるか

担当者が総合的にきちんとフォローしてくれるかも、確認しましょう。例えば、研修の当日は講師のみが会場を訪れ、担当者は不在といった会社もあります。その場合、予期せぬトラブルがあった際に、予定通りに研修を進められない可能性があります。

きちんとパイプ役として、研修を実施する会社と講師をサポートしてくれる研修会社を選ばなければなりません。また、社員が研修で学んだことは、実際に業務中などに自身で体験することにより身につきます。そのため、社員研修で学んだことを現場でどのように活用していけば良いのかについて、フォローしてくれる会社を選択しましょう。

費用面だけを重視した選び方をしてしまうと、細かいフォローがほとんど受けられないようなケースがあるので注意が必要です。

なお、管理職研修向けの研修会社選びの観点については、以下の記事でも解説しています。

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管理職研修の内容と目的とは？研修の種類や注意点、実施する流れも解説

社員研修の費用を抑える助成金の活用

社員研修を外部に委託する場合、費用面の負担を抑えられる制度として、厚生労働省の「人材開発支援助成金」を活用できます。対象は、職務に関連した専門的な知識や技能の習得を目的とした職業訓練などです。計画に沿って訓練を実施した場合、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部が助成されます。人材育成支援コースなど、複数のコースが用意されています。

研修の実施前に助成の要件を確認し、必要な書類を整えておきましょう。そうすることで、費用負担を抑えながら研修を実施しやすくなります。

まとめ｜自社に必要な研修の種類を選び、効果的な人材育成につなげる

社員研修の種類と選び方について解説してきました。最後に、ポイントを整理します。

• 社員研修の種類は「階層別」「目的別」「実施形態別」の3つの観点で整理できる
• 研修を選ぶ際は、①目的・課題の明確化→②対象階層の設定→③内製／外注の判断→④実施形態の選定の順に検討する
• 研修会社を選ぶ際は、カスタマイズ可否・実績・得意分野・打ち合わせ・講師の質・フォロー体制の6つを確認する
• 研修費用は人材開発支援助成金などの制度で負担を抑えられる

同じ新入社員研修であっても、どのような内容を盛り込むのかは研修によって異なります。そのため、よく検討して選ぶ必要があります。研修はとにかくたくさん行えば良いわけではないので、自社にとって必要な種類を見極め、実施していきましょう。

株式会社PDCAの学校では、企業の課題に合わせた研修サービスを提供しています。新人・若手社員向けのビジネススキル研修や、管理職向け現場マネジメント研修もその一例です。

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