コラム

将来企業を支えてくれる大切な存在である新入社員は、しっかりと育成していかなければなりません。ですが具体的な育成方法がわからず、悩んでいる中小企業も多いのではないでしょうか。
そこで、新入社員の育成に対して抱えやすい課題や育成方法について解説します。

■中小企業が新入社員の育成に抱える課題

中小企業が新入社員の育成をしようと考えた際、抱えやすい課題としてはどのようなものがあるのかについて解説します。

人手不足で育成に手をかけられない

中小企業の中には人材不足に悩んでいるところも多く、新入社員の育成をしようにもそのための人材が不足しているケースがあります。業務を教える立場にある先輩や上司も自分の仕事で手いっぱいになっているようなケースもあるでしょう。
大企業に比べると中小企業は一人あたりが担当しなければならない業務が多く、思うように育成できないと悩んでいる企業が多いです。

育成体制が整っていない

人材育成を行うためには、育成のノウハウが必要です。ですが人材育成に関する知識を持っている人がいない、教育できるのが直属の上司のみといった形だとなかなか育成が進みません。

育成予算がない

中小事業の場合は、大企業に比べて育成の予算の問題も発生しやすいです。十分な予算を捻出することができないと育成のための研修なども行いづらく、特に外部研修ができないケースがあります。
自社の研修会場がある場合は多少費用を抑えることはできますが、そうでない場合は予算不足の関係で育成が進まないケースも多いです。

■中小企業で新入社員を育成する方法

新入社員の育成に抱える課題についてご紹介しましたが、その中で中小企業が新入社員の育成を行うにはどうすれば良いのでしょうか。効果的な方法について解説します。

育成体制を整備する

まずは育成体制を整備することから始めましょう。育成は誰か1人が行うのではなく、職場全体で取り組んでいくことが重要です。どのような形で新入社員を支援していくのかあらかじめ話し合っておきましょう。

業務のマニュアル化

マニュアル化できる部分については積極的にマニュアルを作成するのがおすすめです。その際、教える側視点ではなく教わる側の視点でマニュアルを作成すると、新入社員にとってわかりやすいマニュアルを作ることができます。
マニュアル作成時は業務の手順だけでなく、なぜそうなるのか、なぜそれが必要なのかについても意識して作成しましょう。

課題を与えてフィードバックする

フィードバックによって理解度を高めていくのも効果的な育成です。繰り返し課題を与えてフィードバックすることによって課題を把握したり、モチベーションをアップにつなげたりすることもできます。

eラーニングシステムの活用

eラーニングシステムも積極的に活用していくと良いでしょう。集合研修とは異なりインターネットを利用して学習ができるので、モバイル端末を活用すればいつでもどこでも学習できるのが魅力です。
自分のペースで学ぶことができますし、学習者の進捗管理もしやすくなるので、誰がどこまで理解しているのかも把握できます。

マネジメント層に対する教育

教育する立場になるマネジメント層に対する教育を行うことも重要です。育成の方法や重要性についてマネジメント層が正しく理解していないと、適切な形で教育ができない可能性があります。
マネジメント層を集めて受け入れ体制を構築するための研修などを行うのも効果的です。

■育成費用には補助金を活用しよう

中小企業の中には費用の問題があり、新入社員の育成に取り組めないケースがあります。そういった場合は、助成金を活用してみてはいかがでしょうか。
社員の教育や育成のためにかかるコストを支える助成金制度が用意されています。

新入社員の育成費用を支援してくれる制度として代表的なのが「人材開発支援助成金」です。主な目的は職業能力開発支援です。特定訓練・一般訓練・キャリア形成支援制度導入・職業能力検定制度導入といった4つのコースが用意されており、実施する訓練や取り組みによって選択できるものが変わります。
基本は座学が認められる形になりますが、一部はOJTも認められているので役立ててみてはいかがでしょう。
助成金は返金の必要もないので条件に該当する場合は活用してみるのがおすすめです。

ただし、デメリットとして助成金の中には新たな雇用などが条件とされているものもあります。これらの制度を導入した場合、気軽に廃止することができないので、その点も含めて利用について検討しましょう。

■計画性を持って新入社員の育成に取り組むことが重要

中小企業は大企業に比べて人材を大量に作用することも難しく、獲得した新入社員は大切に育成していく必要があります。指導する立場の人間が少ない、教育体制が整っていないなどの問題を抱えている中小企業もありますが、一つずつ問題を解決していくための取り組みを行いましょう。
場合によっては補助金を役立てることもできるので、補助金利用によるメリットが大きい場合は活用してみるのもおすすめです。

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