コラム

デジタルの力を用いて企業をより良い方向に導いていきたいと考えた際、欠かせないのがデジタル人材です。企業の中にも最先端のテクノロジーなどを活用して業務効率化を目指すところが増えてきました。
そのためにも重要な役割を持つデジタル人材とはなにか、求められるスキルや育成方法について解説します。

■デジタル人材とは

デジタル人材とは、最先端テクノロジーの力を活用し、自社に新たな価値をもたらす人材のことをいいます。最先端テクノロジーを取り入れることにより、効率よく業務を行っていくことが期待できます。また、これまで人が行っていた部分もデジタルでできるようになれば、人件費の削減にもつながるでしょう。
また近年、多くの企業において進化したデジタル技術が浸透することにより、生活がより良いものへと変わっていくDX（デジタルトランスフォーメーション）のための取り組みを行っています。デジタル人材の採用もDXにつながる取り組みの一つといえるでしょう。

■デジタル人材に必要なスキル

デジタル人材に求められるのは、最先端テクノロジーに関する知識だけではありません。必要なスキルとして、以下のようなものが挙げられます。

デジタル技術に関する知識

ITやデジタル技術について広い知識が求められます。一般的なIT技術に関する知識のほか、クラウドやAI、IoTなどについても理解がなければ務まりません。また、デジタル技術同士を組み合わせるための知識などが求められることもあります。
デジタルの分野では日々新しい技術が開発されているので、それらに対応する力も必要だといえるでしょう。

データサイエンス領域に関する知識

AIエンジニアやデータサイエンティストなどの場合は、データサイエンス領域の知見が必要になります。データサイエンスやITなどを活用しながらアプリケーションを実装したり、モデルの開発を行うためにも必要な知識です。
また、データサイエンス領域の分野で活躍するためには、ビッグデータの扱いができる人のほうが好まれます。

プロジェクトの推進力

プロジェクトマネジメントスキルなど、円滑にプロジェクトを進めていくにあたり必要な知識が求められます。人員や予算といったものを適切に管理するだけでなく、全体を把握した上で外部とのコミュニケーションも必要です。

■デジタル人材の育成方法

デジタル人材を育成するためにはどのような方法があるのでしょうか。代表的な人材育成方法について解説します。

OJT

日々の業務の中で学びながら知識や経験を増やすことができるOJTも、デジタル人材の育成に適しています。OJTを取り入れることにより、実践力を強化することが可能です。
ただ単にデジタル知識だけを身に付けてもデジタル人材とはいえません。実際に現場でその知識を活かした業務に取り組める人こそデジタル人材なので、そのために必要な知識をOJTで学びましょう。

繰り返しOJTを行うことによって、座学で身に付けた知識の活用力や応用力を高めることもできます。もし、自社でOJTトレーナーを用意するのが難しい場合は外部への委託についても検討してみてはいかがでしょうか。
学んだことを実践するためのOJTの機会が少ないこともデジタル人材育成の壁になっているといわれています。そのためOJTを増やすための仕組みや取り組みについても検討が必要です。

研修受講

個人位置と組み合わせて実践していきたいのが外部研修です。これにより、内部と外部の両面において教育を進めていくことができるようになります。外部研修ではOJTでは学べないようなことを積極的に身に付けるため、レベルの高いIT企業などでの研修を検討すると良いでしょう。
他にもデジタルマーケティングやデータ・アナリティクス、デザイン思考などに関する研修プログラムも効果的です。

学習環境の整備

デジタル技術に関する知識は常に勉強が必要ということもあり、自ら積極的に学習できるような環境を整える支援が求められます。
最新技術について知識を身に付けるためのオンラインプログラムを提供するのも良いでしょう。

資格取得を推奨

支援制度、取得報酬などの形で資格取得をサポートしていくための取り組みが必要です。具体的にどのような資格取得を目指すのが良いのかは、担当する業務によっても変わってきます。
例えばデータサイエンティストの場合はデータ解析士や統計士、統計検定などの資格で得られる知識が役立つでしょう。資格を取得するためにはしっかりと勉強時間を確保してもらわなければなりません。
資格取得を推奨する場合、企業としても勉強時間を確保するため業務を適切に割り振る、業務時間削減のための取り組みを行うなどの支援が求められます。

■今後ますます重要が高まるデジタル人材

デジタル人材とは何かについて解説しました。多くの企業でデジタル人材の育成と確保のための対策を行っているのですが、優秀なデジタル人材を獲得するのはなかなか難しいとされています。
人材不足に悩んでいる企業も多いため、自社で育成に力を入れることについても検討してみると良いでしょう。ただ単に最先端のテクノロジーに関する知識を身につけていればデジタル人材として活躍できるわけではないので、その他の必要な知識や経験を積めるよう、企業としてもサポートが必要です。

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