富士通の人材育成の秘密とは？具体的にご紹介

富士通の人材育成に対する考え方

富士通は会社側が研修を提供することによって社員の育成を行っていたのですが、2020年に行った育成の見直しにより、社員が自ら学んで成長できる形に変更しました。

人材育成といえば会社が行うものというイメージがありますが、キャリア目標を実現する支援などを中心に行っています。自ら考えてチャレンジしていくことにより人材育成を行っている形です。企業としてはそのためのマネジメントや支援を行っています。

富士通の人材育成体制

富士通が行っている、特徴的な人材育成体制についてご紹介しましょう。

一律の必修研修を廃止

人材育成方針が見直されるまでは、各階層を対象に全員が参加する必修研修が行われていました。ですが、キャリアオーナーシッププログラムなど一部を除いて廃止し、その代わりに自分のキャリア志向、強みなどに合わせて成長できる姿勢を整えています。

例えば、専門スキルとしてDXやFCP・PPE・ビジネスプロデューサーを学んだり、共通スキルとして戦略的策定関連スキル、組織・ピープルマネジメント関連スキルなどを選択して学ぶことができます。

自律的な学びだけに任せるのではなく、1on1ミーティングの導入によって上司と部下が対話できる機会を作り、上司の支援が受けられる形にしました。上司に相談をしながら理想としているキャリアの実現について考えることができます。定期的にこういった相談ができる場が用意されているのは大きな魅力といえるでしょう。

富士通ラーニングメディアによる育成

富士通では「株式会社富士通ラーニングメディア」という人材育成サービスを提供するグループ会社があり、専門的に質の高いプログラムを提供しています。人材育成だけではなく研修も行う育成の専門部隊です。

富士通ラーニングメディアは社外でも研修プログラムを提供しており、社外から取り入れた知識なども社内の研修で活かしているのが特徴です。

富士通の主な人材育成プログラム

富士通では具体的にどのような形で人材育成プログラムを実践しているのでしょうか。代表的なポイントは以下の通りです。

ビジネスリーダー育成

富士通ではビジネスリーダーの育成にも力を入れています。社員の声を取り入れながら育成を行っており、若手からミドルクラスまで自らがリーダーシップを発揮できるような支援に取り組んでいる会社です。

また、富士通では次世代のリーダー育成を目指すための「GKI（Global Knowledge Institute）」という選抜研修プログラムがあります。世界を視野に入れて活躍できるようなリーダーの選抜育成を行うためのプログラムとしてスタートし、これまでに国内外で400名を超える卒業生がいます。

こういった研修などを通し、グローバルな人材の育成にも力を入れている企業です。

デジタル人材育成

富士通は現在、IT企業からDX企業への転換に取り組んでおり、デジタル人材育成を積極的に行っています。全社員を対象とし、DXのほか、最新テクノロジーに関する知識やスキルを習得するための支援を強化しました。そのために多数の講座が提供されており、社員が自ら学びたいという姿勢を支援しています。

DX人材として必要な要素を身に付けるためのプログラムを作成したのですが、社員ではなく経営層から受講する形をとり、会社全体でデジタル人材育成に取り組んでいるのが特徴です。

専門人材育成

富士通では専門人材の育成にも力を入れています。

例えば、富士通で活躍・貢献する高度な技術者に対してグローバル共通で認定される「Fujitsu Distinguished Engineer」という称号を与え、技術者同士の相互研鑽や技術課題の解決につなげているのも特徴です。

Fujitsu Learning EXperience

富士通グループでは社員が率先して学べるように「FLX(Fujitsu Learning Experience)」というポータルサイトを用意しました。FLXは社員の自律的な学びを促進できるような社員向けポータルサイトです。サイトの中では優れた社員のトークやトップからのメッセージなども公開されています。実際に社員からの評価も高く、好意的な意見が多数寄せられたそうです。

会社に言われたから仕方なくeラーニングを受けるような形だとなかなか身に付きませんが、学びやすい環境が整った専用のポータルサイトを活用することで、教育にかかる時間やコストを抑え、より効率的な人材育成へと繋げています。

方針の見直しで大幅に変わった人材育成

富士通は、これまでの時代を踏襲した育成モデルを大胆に見直し、未来を見据えたドラスティックな方針転換を断行しました。同社のアプローチに一貫しているのは、グローバルという広大な舞台で戦えるタフな個人の育成であり、それを支える「社員の自発的な学び」を全社を挙げて全方位からバックアップする姿勢です。

少子高齢化やDXの荒波の中で、「会社が与える一律の教育」には限界が訪れています。自社に合った独自の育成戦略を模索し、次世代のリーダーを育む確かな一歩を踏み出すために。まずは富士通が示した「主体性を重んじる姿勢」をヒントに、今日から自社の教育体制のあり方を見直してみてはいかがでしょうか。