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営業職の離職率が高い理由と対策について

2021.02.01

営業職と言えば、「ノルマに追われる」「キツそう」そのようなイメージはありませんか？おそらく営業職を経験されている方は、一度は退職を考えたことはあるのではないでしょうか。ただ、会社に利益を直接持ってくる営業職は企業の根幹であり、最も経営に近い立場とも言えます。今回は、そんな営業職の離職が多い理由と離職対策についてご紹介をします。

営業職の離職率が高い理由

ノルマが厳しい

「ノルマが厳しい」「目標に達成できない」多くの方がこの壁にぶつかります。営業は数字を作ってこその仕事ですので、成績が上がっていないと会社によっては居心地がわるくなることもあるでしょう。その結果、精神的苦痛やストレスを抱え、耐えきれず辞めてしまうという結果はとても多いといわれています。

休みがとりにくい

この悩みは、特に個人営業に見られます。法人営業は業界にもよりますが、相手方の会社も土日休みが多く、比較的休みは取りやすいですが、個人営業の場合、平日の遅い時間や休日のほうがお客様の都合が良いこと多いため、勤務時間外を活用するほかなくなります。結果として残業が多くなり、休日が少なくなると仕事とプライベートの両立が難しくなり、転職を決意しようという考えに至る方が多くなるというわけです。

ストレスが多い

営業は様々なストレスとの戦いです。成績表を貼ってある会社で、もし仮に成績が上がっていないと、成績ランキングの高い人とできない自分を比べることで落ち込み、自信を無くします。また、特に新規開拓の営業では断られるのが当たり前です。電話営業だとしたら1日100件かけて、そのうち次につながるのが１～3件。もちろん0の時もあります。毎日毎日断られ続けると「自分は本当に正しいことをやっているのか？」「社会的意義は？」「もう辞めたい」と様々な思考が巡り、転職を考えるに至ります。

営業職の離職率を下げるための対策

会社として大きくなり、強い組織を創るためにも、離職率改善は早急に対策する必要があります。ここからは、どのように営業職の離職率の改善を図れば良いのか、具体的な方法についてご紹介します。

社員のモチベーションを上げる仕組みを作る

日々、営業職として行動力を保ち続けるためには、モチベーション維持が必須です。出来る営業マンは、自分自身でモチベーションコントロールできるのですが、誰にでもできるとは限りません。それに、出来る営業マンでも、時には落ち込むこともありますから、。会社としてモチベーションを上げる仕組みを整えることが重要です。例えば… ・MTGをこまめに行い、成績を上げたり良い行動をした社員を褒める。・月に一度から4半期に一度のペースで表彰制度を設ける。上記のように褒める、称賛される機会があると、営業社員のモチベーションを引き出すことにつながります。また、ポイントとしては成績だけではなく、プロセス面にも触れることが大切です。営業の成績は、場合によっては運を含むこともあります。日々、成績につながる行動をしているのに、ちょっとしたタイミングの違いで成績を出せなかったということはあり得ます。なので、良い行動、いわゆるプロセスを褒めることによりモチベーションを保つことも必要な対応です。

定期的なメンタルケアを行う

前述のとおり、営業職はストレスを抱えやすい仕事です。そのため、上司は営業社員のストレスに敏感である必要があります。メンタルケアが出来ないことが原因により、場合によっては休職を余儀なくされる、または退職に繋がる可能性があります。一人ひとりの状態を適切に把握するために、週に1度、または月に1度のペースで定期面談を実施するなどのフォローが大切です。面談の際は、直属の上司以外、人事が担当をすることで、悩みを打ち明けやすくもなります。

管理職の教育を行う

多くの営業の管理職が、部下の育成を得意としていないといわれています。管理職が部下を育成できなければ、モチベーション低下、成長速度の鈍化を招き、離職率を下げることはできないでしょう。育成できない理由としては、営業の管理職は往々にして、実際に成績を上げて出世をしている方が大半です。営業能力の高さから、自分自身の成績を上げることはできるのですが、他者のマネジメントについては素人同然の為、指導することが出来ません。ですので、管理職に対しても研修や教育の機会を提供することで、管理職としての責任、役割、必要な行動を理解し、部下の育成のために行動することが出来ます。

外部研修などでスキルアップの機会を設ける

管理職に対する教育は、社内では網羅しにくいでしょう。それこそ、社長自ら実施するのであれば社内でも対応できると思いますが、体系的なスキル、考え方を身に着けるためには、外部研修を活用することも一つの手段です。管理職の研修を選ぶうえでの注意点は、理論、理屈だけ「管理職とは？」だけを教えている会社はおすすめ出来ません。なぜなら、学んだ後の実践に繋がりにくいからです。「管理職とは？プラスアルファ具体的な行動」を伝えている会社選びをすることをおすすめします。