コラム

今回は増えつつある通年採用に関して、課題に触れながらお話していきたいと思います。

目次　

① #通年採用について　

② #通年採用の課題　

③ #課題への対策　

④ #まとめ

では見ていきましょう。

① #通年採用について

通年採用とは年間を通じていつでも、自社の求人へのエントリーを受け付ける採用形式のことです。通年採用と一括採用の最大の違いは、「エントリーを受け付けない期間の有無」です。 いわゆる「エントリーの締め切り」を複数回設定するものは通年採用には当たりません。

これまでも、既卒者や海外大学への留学生などを対象としたり、一部のIT企業などが実施したりという例はありましたが、内定辞退者の増加や応募者数の減少などの影響で、通年採用を実施する企業が増えています。

2019年4月に経団連と大学側が新卒学生の通年採用を拡大することで合意したこともあり、これまで主流だった一括採用から、通年採用に方針転換する企業が増加すると予想されます。

また、調査によると既に「導入している」企業が約3割、 今後の「導入を検討している」企業は約4割にのぼり、 ますます通年採用が広がりを見せていることがわかります。

② #通年採用の課題

次は通年採用によって生じる課題について触れていきます。

①採用コストが増える可能性

運用方法によっては、結果的に採用コストと工数が増加する可能性があります。特に、採用人数や職種が多くなるほど注意が必要です。採用業務を行う人的コスト・採用媒体のコストが考慮です。

また、大手企業の採用スケジュールが見えにくく、自社の採用活動と重なる時期が分かりにくいため、内定辞退者が発生する時期を想定しにくいという課題もあります。

②自社への志望度が低い学生からのエントリーがある

通年採用にした場合、一括採用の時期を終えても内定を得られなかった学生がエントリーしてくる可能性があります。第一志望でないため、自社への志望度や仕事へのモチベーションが低い可能性は否定できません。

③通年採用への移行による大学側からの反応

これまで大学側は、学業への影響を懸念し、就活の「早期化に対する一定の歯止め」を求めてきました。そのため、通年採用への大学側の反応は、未知数な部分があります。

新卒学生への情報提供には大学側の協力が必要不可欠です。どのようなルールで学生に採用情報を提供すればいいか、面接解禁日程を設定すべきかなど、各大学によって反応が異なるケースも想定されます。

④長期的なフォローが必要

96％以上の採用担当者が、 採用を成功させるためには「学生の志向にあわせた継続的なフォロー」が重要と回答しています。 今後、 通年採用の導入拡大に伴い採用活動の長期化が予想される新卒採用において、 学生それぞれにあわせたフォローを継続的に実施していくことが、 より一層重要になると予測されます。

③ #課題への対策

①採用体制の効率化を目指す
「通年採用だから、コストは増えて当たり前……」という姿勢でスタートすることはおすすめできません。通年採用に関連するコストや工数を削減するため、工夫しながら採用体制の効率化を目指しましょう。

②採用を強化する時期を設ける
通年採用に移行した場合でも、多くの企業が一括採用を実施する時期など「ハイシーズン」に募集活動を活発化させましょう。一括採用の時期は、志望度が高い求職者が集まりやすいというメリットを自社でも享受できるようにスケジュールを組むなど、ターゲットごとに採用を強化する時期を検討する必要があります。

③通年採用の事例から学ぶ
先行して通年採用に取り組む他社の事例をチェックしましょう。ただし、全ての手法や事例が自社にとって適切かは慎重に判断しなければなりません。
人材紹介会社やコンサルタントとの意見交換の場は情報収集に役立ちますので、積極的に機会を持つこともおすすめです。

④ #まとめ

ここまで通年採用の課題と対策についてみてきました。

21卒の採用もひと段落し、22卒に向けて採用に関することを検討されてる方もいるのではないでしょうか。

通年採用をするにしても、しないにしても通年採用について知っておくことは今後の採用活動への糸口になります。

ぜひ情報収集をしてみてはいかがでしょうか。

今回は以上です。

お読みいただきありがとうございました。

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参考及び引用：https://newswitch.jp/p/24170