社員教育で覚えておきたい便利ツールまとめ
2021.05.31
社員教育を行うにあたり、便利なツールがたくさんあります。自社にとって最適なものを有効活用し、質の高い社員教育につなげてみてはいかがでしょうか。
特に、インターネットを活用して個別学習ができるeラーニングについて、評価の高いツールがたくさんあるのでご紹介しましょう。活用できそうなものを探すのに役立ててみてください。
■社員教育で覚えておきたい便利ツール一覧
社内教育に活用可能なeラーニングシステムを6つご紹介します。それぞれの特徴や強みなどを参考にしてみてください。気になるツールが見つかったら、まずは資料請求や無料トライアルから試してみてはいかがでしょうか。
AirCourse(KIYOラーニング株式会社)
新人や中堅社員、管理職などを対象としている各種階層別研修だけではなく、他にも、しっかりとおさえておきたい情報セキュリティやハラスメントなどについての研修の種類がたくさんあるツールです。
研修管理をする際に、出席確認用資料の配布、アンケートの集計などが手間になってしまうことがありますが、これらを自動化して行うことができるので、できる限り研修管理者の負担を抑えたいと考えている場合にもぴったりといえるでしょう。
ひかりクラウド スマートスタディ(NTT東日本)
研修だけでなく、情報共有でも活用できるツールであるほか、NTT東日本が提供していることから信頼度が高いツールです。また、受講者と講師がリアルタイムでやりとりをするのに活用できるオプションのライブ機能が搭載されており、より深い理解につなげることもできます。
全48通りの問題形式や、解答形式テンプレートを活用可能な問題配信コンテンツもあり、ストレスチェック診断に役立てることも可能です。オンライン研修機能だけでなく、テストやアンケートなどの機能も充実しています。
Schooビジネスプラン(株式会社Schoo)
定額制のオンライン学習で、業界の中でも最大級規模といえる約6,000本もの動画授業が、1IDあたり1,500円で受け放題になるのが大きな特徴です。(契約は20ID以上)
社員研修と自己啓発学習を掛け算して、学び続ける組織を作るためのサービスということもあり、変化する社会への対応力が高い社員を育てたいと考えている企業に向いているといえるでしょう。業界の最前線で活躍しているトップランナーの講師から指導を受けることができるほか、100種類以上もの研修パッケージが用意されているのが魅力です。自社にとって最も適している研修を設計したいと考えている企業でも安心できるでしょう。
playse. eラーニング(株式会社manebi)
1,000社を超える導入実績があり、ビジネスマナーやおもてなし、接客、Microsoft Office、思考力、リーダシップなど、幅広いジャンルが用意されている見放題のレッスンの数は3,000以上ということもあり、実績と教材数の両方にこだわってサービスを選びたいと考えている方にぴったりです。
たくさんある教材の中から、気になるもの選ぶだけですぐに始めることができます。また、研修を動画に撮ることにより自社教材として受講できるので、効率的に社員研修を行いたいと考えている企業からも選ばれています。基本機能が充実しているほか、オプションでさらなる便利機能の追加が可能です。
LearnO(Mogic株式会社)
最短1ヶ月から利用できて、初期費用0円が特徴のeラーニングシステムです。法人700社、35万人を超える方が利用しているサービスであり、月額4,900円から利用できます。この他にも複数のプランが用意されており、1ヶ月無料でトライアルを利用できるほか、サポート費用が無料なので、初めてeラーニングを導入しようと考えているけれど不安があるといった企業にも向いているでしょう。
企業によっては教材が用意できないケースもありますが、その場合はコンテンツの製作だけではなく、システム構築などまでしっかりサポートしてくれるので安心できます。
Seculio(LRM株式会社)
情報セキュリティに特化しているeラーニングシステムで、作成や採点のほか、集計まで自動化して行うことができます。登録しているユーザーの数は46,500人を突破しました。トライアルの種類が40以上と豊富なので、本当に自社に合ったサービスかどうか判断することができます。
情報セキュリティ教育に力を入れたいけれど、具体的にどのような指導を行えば良いのかわからないといった企業も、役立ててみてはいかがでしょうか。従業員の現在の受講状況や、行ったテスト結果については、管理画面から確認することができます。
■ツールの活用で社員教育に差がつく
社員教育に役立てたいeラーニングシステムをご紹介しました。自社にとって最適なものを選ぶことができるか、効率よく社員教育ができるかといった問題は、社員一人ひとりの成長とも深く関わっています。
ツールによって特徴が異なり、その特徴によって自社に向いているかどうかが変わってくるので、ツールを比較する際には、自社で実際に導入した場合に効果的な研修ができるのか想定したうえで検討してみてください。
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